レイ|失注や保留を、機能不足だけで説明しない
Forresterの2023年B2B買い手調査の公表資料は、予算の制約や内部合意など、購買が停滞する背景を報告しています。ここから、失注や保留を自社の機能不足だけで説明しない視点を得られます。ただし、世界の調査が個別の見送り理由を示すわけではありません。日本の小規模事業者が受ける案件にも同じ理由があるかは、実際のやり取りから確認する必要があります。
まず、顧客がサービスを選ぶ前に何を決める必要があったかを見ます。予算の確保、関係者への説明、既存業務との調整などが未決定なら、提案への評価と導入の可否は別かもしれません。相手の内部事情を詳しく聞き出すことが目的ではなく、自社が説明できる材料と、顧客自身が決める条件を分けるために、共有された範囲を整理します。
架空の案件では、担当者が提案を評価していても、導入時期が翌期へ変わったとします。その結果を、説明が足りなかった失注として扱うと、不要な改善を増やす可能性があります。一方、費用の前提が分からず判断が進まなかったなら、自社の説明を見直す余地があります。止まった出来事と、その理由について確認できたことを区別して読みます。
調査の要因をすべての案件へ当てはめず、反対の例も残します。関係者が少なくても判断に時間がかかる場合、資料がなくても既存取引で決まる場合も考えられます。2023年の広い傾向を現在の全顧客の順位や割合にしません。外部知見は、原因を埋める答えより、見落としていた条件を問うために使います。その条件が自社の提供方法と合うかを別に確かめます。
レイ|顧客が進めたい仕事と、比較した方法を確かめる
Jobs to Be Doneの視点は、顧客がある状況で進めたいことから選択を理解する助けになります。失注を振り返る時は、同業他社との比較だけでなく、顧客が他にどんな方法を考えていたかを見ます。社内で行う、現状を続ける、時期を変えるという選択もあるかもしれません。自社が売っている作業と、顧客が今回必要としていた具体的な働きを分けます。
聞き取りでは、依頼先を探し始めたきっかけ、先に試した方法、判断前に確認した条件をたどります。「なぜ選ばなかったか」という一問だけでは、後から整理された説明に頼りやすくなります。相手が話せる範囲で出来事を聞き、自社の仮説を本人の本音として書かないようにします。答えが得られない場合は、その限界を残して次の案件で確認する問いにします。
架空例では、資料制作の相談が、実際には社内の意見を整理するためだったとします。自社は制作の速さを提案していたため、相手が必要とした前段階の支援が伝わらなかった可能性があります。ただし、見送り後にこちらがそう考えただけなら仮説です。依頼時の言葉と照らし、次に似た相談が来た時に何を先に確認するかを決めます。
この視点は、顧客の事情を分析すれば必ず受注できるという方法ではありません。自社の支援が必要でないと分かることもあります。その場合、無理に価値を作って売るより、提供範囲を明確にできます。小さな事業でも、通常の相談で目的と条件を聞き分けることから始められます。顧客の仕事に合うかを考えながら、自分たちがどの働きを育てたいかを選ぶための補助線です。
レイ|向いている案件を「失敗の数」と「合わない条件のパターン」に切り分ける
失注理由は、能力の不足、条件の不一致、別の選択肢がより合っていた可能性などに分けて考えられます。ただし、これはBASが振り返るための分類で、顧客の理由を必ず一つへ割り当てるものではありません。複数が重なる場合も、不明な場合もあります。分類できない記録を失敗扱いにはしません。全部を欠点として直そうとすることと、合わない顧客だったと片付けることの両方を避けます。
能力の不足なら、求められた作業と現在できることを具体化します。条件の不一致なら、予算、期限、対応範囲、顧客側の準備など、何が合わなかったかを残します。競合の適合を考える場合も、確認できた情報に限ります。相手の提案を見ていないのに優位な点を想像して比較せず、自社の説明や条件について何を確認できるかを優先します。
架空例では、標準的な作業をすぐに納品したい案件と、要件を固めるところから相談したい案件を比べます。自社が後者に時間を使う場合、前者には必要以上の工程だったかもしれません。一方、前者へ対応したいなら、標準化や体制を整える案もあります。向いていないと固定するのでなく、何を変えると応えられ、その負担を引き受けたいかを考えます。
受注した案件も、同じ条件で見返します。高い評価があっても、無理な追加作業で成立していたなら持続する強みとは限りません。顧客に役立つことと、自社が続けられることを一緒に見ます。失敗の数を減らすだけでなく、どんな条件の仕事を、どの範囲で受けたいかを明確にする。限られた資源をどこへ使うかを判断するために、分類を更新できる仮説として使います。
レイ|反例を先に置く
失注の理由を聞いても、すべての事情が分かるとは限りません。相手が詳しく話せない場合や、複数の理由を短くまとめた場合もあります。ただし、期待と違う答えを建前として捨てることもしません。顧客の説明はその範囲で尊重し、確認できる行動や当時の条件と照らします。理由を確認できた案件だけに偏らないよう注意します。自社の仮説に合わない案件ほど、何を見直す必要があるかを考える材料になります。
たとえば、価格が理由だと考えていたのに同じ価格帯の案件で受注した、整理の支援が役立つと思ったのに使われなかった、短い期限でもうまく進んだなどの例があります。条件が少し違えば同じ分類に入らない可能性があります。何が共通で何が違ったかを残し、結果に合わせて後から都合のよい条件だけを選ばないようにします。
説明用の架空例では、複数の関係者がいる案件に向いていると考えた事業者が、別の案件では調整に時間を使っても選ばれなかったとします。顧客側で判断する人が決まっていなかったのか、必要な支援が違ったのかは未確認です。関係者の数だけを適合の条件にせず、誰が何を決める予定だったかを、共有された範囲で見直します。
反例が出ても、全部の方針を変える必要はありません。「関係者が多い」より「論点を整理する時間と窓口がある」と条件を具体化できるかもしれません。一方で、自社に不足する力が見えたなら学ぶ案も残せます。失注を価値の否定にも自己正当化にもせず、説明できる範囲と不明点を保つことが大切です。次に試す条件を小さく選ぶために、合わなかった例も一覧に残します。次の一件では、確認を早める条件と、今は約束しない範囲を一つずつ決め、結果を案件記録へ戻しましょう。どの条件を優先するか比べたい時は、記事末の「3人と相談してみる」から、判断と行動の案を一緒に整理できます。

